結婚式をキャンセルせざるを得ない状況になることは誰にでもあること。
結婚式がキャンセルとなった場合、キャンセル料が発生しゲストにも中止連絡をしなければなりません。
ではキャンセル料はどのくらいの金額がかかるのでしょうか。
また、ゲストへの連絡はどのようにすべきなのでしょうか。
そこで今回は、結婚式をキャンセルした場合のお金の問題と、キャンセルが決まったらゲストへどのように連絡すべきかをご説明します。
目次
結婚式をキャンセルする理由はさまざま
結婚式をすると決めたときから、キャンセルのことまで考えている方はあまりいないでしょう。
しかし、キャンセルしなければならない状況は実にさまざま。
ふたりがいくら気をつけていてもどうにもならない問題もあります。
では、結婚式をキャンセルしなければならない状況というのはどのようなときなのでしょうか。
新郎新婦が結婚式直前や当日に体調不良
新郎新婦のどちらかが、結婚式直前や当日にインフルエンザなどの体調不良になった場合、ドクターストップがかかりますしゲストにうつしてしまう危険があるので結婚式はキャンセル、または延期せざるを得ないでしょう。
新郎新婦の家族や親族が他界
結婚式の準備中に家族や親族の誰かが他界してしまった場合、喪中に結婚式を挙げるべきではないと結婚式をキャンセル、または延期することも。
新郎新婦や両親が結婚式直前に入院
新郎新婦や両親の誰かが結婚式直前に入院し、結婚式当日まで退院できなかった場合もキャンセル、または延期せざるを得ない場合があります。
新婦が妊娠しておりドクターストップ
新婦が妊娠している場合、切迫流産などで絶対安静にしなければならず結婚式はキャンセルとなるでしょう。
新郎新婦どちらかのマリッジブルー
新郎新婦のどちらかがマリッジブルーになってしまい、「結婚式をどうしてもしたくない！」と結婚式をキャンセルせざるを得ないほど追い詰められてしまうことも。
新郎新婦の婚約や婚姻が継続できなくなった
新郎新婦のどちらかの浮気が発覚するなどして婚約や婚姻が継続できなくなった場合、結婚式はキャンセルとなります。
結婚式のキャンセルにはお金がかかる？金額はどのくらい？
結婚式を取りやめる場合、キャンセル料を支払わなくてはなりません。
では、キャンセル料はいつから発生し、どの程度の金額を支払わなくてはならないのでしょうか。
キャンセル料が発生するタイミングは？
飲食店でコースを予約していた場合、前日もしくは当日のキャンセルはキャンセル料が発生する可能性がありますが、何日も前に連絡した場合は特にキャンセル料は発生しません。
しかし、結婚式は飲食店のようにはいかず、結婚式が近くなったらキャンセル料が発生するのではなく「内金（契約金）を支払い正式に契約した時点」からキャンセル料が発生します。
キャンセル料の金額はキャンセルの時期によって変動する
キャンセル料は結婚式の日が近づくにつれて金額がアップし、結婚式当日には見積もり金額の全額となることがほとんどです。
例えば、見積もり金額300万円の結婚式で内金が20万円の場合、
- 結婚式の150日前まで…10〜20万円
- 90日前まで…60万円
- 60日前まで…90万円
- 30日前まで…120万円
- 10日前まで…135万円
- 結婚式前日まで…240万円
- 結婚式当日…300万円
（※上記金額は目安です）
このように金額が変化します。
式場と契約してから3ヶ月ほど前までは内金の50〜100%のみがキャンセル料となりますが、本格的に打ち合わせが始まり準備を進め始めた段階からかなりのキャンセル料が発生するのです。
結婚式の日程を押さえると、当然他のカップルは予約できなくなります。
また、結婚式の準備にはさまざまな人が動きますのでどうしてもキャンセル料は高額になってしまうのです。
結婚式のキャンセル料が発生する場合としない場合の基準はなに？
結婚式のキャンセル料については、会場ごとに決まりがあり契約の時点で説明があります。
しかし基本的に、キャンセル料が発生しないのは「式場都合」のキャンセルの場合です。
例えば、台風でゲストの安全を考えてキャンセルした場合も、式場が問題なく結婚式が挙げられる状態であれば「自己都合」となりキャンセル料は発生します。
しかし、台風の影響で式場の建物に被害が出だ場合は「式場都合」となるためキャンセル料はかからないのです。
また、新型コロナウイルスの場合は感染拡大防止のために結婚式をキャンセルした場合はキャンセル料が発生し、緊急事態宣言による休業要請で式場を閉めなければならない場合はキャンセル料は発生しない可能性が高いでしょう。
結婚式がキャンセルになる可能性を考えてブライダル保険に入るべき？
結婚式がキャンセルになった場合にキャンセル料を補償してくれるのが「ブライダル保険」です。
ブライダル保険は、結婚式前のインフルエンザなどドクターストップになった場合や、体調が思わしくない身内が亡くなってしまった場合なども使えるので入っておくと安心できるでしょう。
ただし、どんなキャンセルにも対応してくれるわけではありません。
台風シーズンに結婚式をするためブライダル保険を検討していても、保証される内容が「住んでいる家屋が半壊以上、または家財の損害が100万円以上」といったようにかなり条件が厳しいため注意が必要です。
お金を払いたくない、踏み倒したいほど結婚式のキャンセル料に納得できない！そんな時はまず相談
キャンセル料についてちゃんと説明をされていなかった場合など、どうしてもキャンセル料に納得できないという方もいるでしょう。
そのような場合でもキャンセル料を踏み倒すことはできません。
式場から請求書が送られてきますが、支払わずにいると訴訟を起こされてしまう可能性が高いのです。
もしも訴訟を起こされてしまえば裁判所から支払命令が出されますし、支払いを拒否し続ければ差し押さえをされてしまいます。
キャンセル料に納得できなくても踏み倒すことはできないので、支払いを拒否するのではなく消費者生活センターにまず相談をしてみましょう。
消費者生活センター：http://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20151105_1.html
結婚式をキャンセルした場合のゲストへのお詫び方法
結婚式をキャンセルした場合、ゲストに連絡をしなければなりません。
その場合の連絡手段はどのようにすればいいのでしょうか。
結婚式まで時間がある場合はお詫び状を
結婚式までまだ時間があるのであれば、ゲスト全員にお詫び状を作成するのが一般的です。
招待状と同様にハガキではなく封書を用意しましょう。
主賓など目上の方には直接出向いて知らせるのがマナー。
どうしても会えない場合は、電話で連絡してからお詫び状を送りましょう。
結婚式直前の場合は早急に連絡を
結婚式直前や当日の場合はお詫び状では間に合いません。
メールや電話などで早急に連絡をしましょう。
もしもゲストが式場に集まってしまっている段階での中止の場合は、ゲストに食事会として料理を食べてもらうこともあります。
まとめ
今回は、結婚式をキャンセルした場合のお金の問題と、キャンセルが決まったらゲストへどのように連絡すべきかをご説明しました。
直前や当日の急な体調不良など、結婚式をキャンセルしなければならない状況は多々あります。
キャンセル料は内金を支払い正式に契約をした時点から発生し、金額は結婚式が近づくにつれて上がっていきますので、キャンセルを決めたら早めに式場に連絡をする必要があります。
キャンセル料が発生しないのは基本的に「式場都合」で中止となった場合のみ。
台風などでも式場は結婚式ができる状態であれば、キャンセル料がかかる可能性が高いでしょう。
直前や当日の体調不良などが心配であれば、ブライダル保険に入っておくと安心できますよ。
キャンセル料に納得できない場合は、式場からの請求を無視するのではなく消費者生活センターに連絡をしてみてください。
ゲストに中止を連絡する場合余裕があればお詫び状を送り、結婚式直前であれば早急にメールや電話で連絡をしましょう。
